二〇一六年の戦いは史上最も有権者に嫌われている候補どうしの対決となる。ギャラップ社が六月下旬に実施した世論調査によれば、トランプ候補を「好き」と答えたのは４２％、「嫌い」は５９％。一方のクリントン候補は、「好き」が５１％、「嫌い」が５０％。１９６４年の大統領選挙に共和党候補として現職のジョンソン民主党大統領に挑んだ保守強硬派のバリー・ゴールドウォーター候補ですら「嫌い」は４７％、イラク戦争後の混迷もあって再選時には不人気だったジョージ・Ｗ・ブッシュ共和党大統領も「嫌い」は３７％だったことをみれば、トランプ、クリントン両候補の「嫌われ度」がどれほど際立っているのかお分かりいただけよう。
　ヒラリー・クリントン候補がなぜそれほどまでに嫌われているのか。ひとたびホワイトハウスに入ってしまえば、強力な大統領補佐官システムに守られ、メディアを存分に操れる自前の情報を持ち、絶好のタイミングを自ら選んでスピーチを行って、かなりの程度世論を操ることもできる。だが、大統領候補はそのいずれの条件も欠いている。満身に弱みを抱えた候補者として「アメリカン・マラソン」にたとえられる過酷なレースを走り続けなければならない。長期戦を戦ううち、メディアの過剰な照射に曝され、賞味期限切れの危機を迎えてしまうのである。
　２００８年の大統領選挙で、民主党の指名をオバマ氏と争ったクリントン氏は、その慎重な姿勢が災いして、通常よりやや早めのスタートを切った。それによって、やがて彼女に忍び寄る賞味期限切れの危険に抗いきれなくなる。加えて、クリントン氏は、ファースト・レディでありながらビル・クリントン政権の参謀総長を務めた後、ニューヨーク州選出の上院議員を経て、国務長官の重責を担っている。だが、これほどのキャリアがかえって災いし、既成のワシントン政治に不満を募らせ、一部の富裕層に富が不当に奪われていると考える人々には、マイナスの材料としてクリントン候補の「嫌い度」を高めてしまっている。
　一方、トランプ現象なるものの病弊は根深く、いま世界を覆っている負の潮流を色濃く映している。フィナンシャル・タイムズのマーティン・ウルフ記者は「錯綜したすべての問題には、明快で簡明だが、まったく誤った解答が存在する」という言葉を引いて、その典型こそトランプが主張する政策だと断じている。市場経済を舞台に起きている事象は、夥しいファクターが入り組んでおり、単純な解決策など望めない。
　一例を挙げれば、アメリカの白人労働者が雇用の危機にさらされているからといって、ヒスパニックの移民の流入を規制しても、熟練度の低い白人労働者の雇用が守られるとは限らない。にもかかわらず、共和党のトランプ候補は、選挙公約にあたる共和党綱領にメキシコ国境に壁を築くことを盛り込んでしまった。「明快で簡明だが、まったく誤った解答」の典型だろう。アメリカだけでなくヨーロッパにも台頭している排外主義のうねりはこうした潮流のなかにある。
　にもかかわらず、全米規模の世論調査では、民主党のヒラリー・クリントン候補と共和党のドナルド・トランプ候補の支持率は拮抗している。全米を覆っている偏狭な排外主義と反知性主義の勢いがいかに根強く、なおトランプ旋風が吹き止んでいないかを物語るものだ。１１月８日の本選挙に向けて、戦いの主戦場は十余りの激戦州に移りつつある。民主党のクリントン候補が最終的には勝利を収めるべき戦いだが、アメリカ社会の底流で起きつつある地殻変動が一過性のものではないことにこそ目を向ける必要があるだろう。

手嶋龍一

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「オバマ大統領がヒロシマを訪れた日」（ポプラ社）の解説「核なき世界を求めて～オバマスピーチが訴えたもの～」を掲載しました。（2016年7月30日）

米大統領選の論考「史上最も嫌われている者同士の対決」をトップメッセージに掲載しました。（2016年7月28日）

「大統領選を左右する惨劇」（北國新聞「北風抄」）をスティーブンズ・クラブに掲載しました。（2016年6月20日）